冬の一酸化炭素中毒を防ぐ｜暖房の換気とCO警報器の考え方

※イメージ画像です（AIにより生成）

結論から言うと、冬の一酸化炭素（CO）中毒を防ぐには、「火気設備・器具を使うときは、十分に換気する」「定期的に点検と清掃をする」「屋外用の器具を、屋内で使わない」の3つが基本で、CO警報器は、早期発見の補助と位置づけられています。東京消防庁の公式ページには、一酸化炭素は無色・無臭のため、とても気づきにくい、人体に有毒な気体。濃度によっては、死に至る危険性があると書かれています。また、一酸化炭素を感知する警報器を設置することも、早期発見に有効とされています。

この記事では、東京消防庁と消費者庁（NITE）の公開情報をもとに、事故の傾向と、暖房器具まわりの基本、CO警報器の考え方を整理します。

この記事でわかること
事故の傾向（東京消防庁）
1. 事故事例（東京消防庁）
事故防止のポイント（東京消防庁）
どれくらい危険なのか（東京消防庁の検証）
石油ストーブ等の使用前チェック（消費者庁・NITE）
1. 使用前の5つのチェックポイント（消費者庁・NITE）
CO警報器の位置づけ
1. スマートホームの視点（筆者の整理）
冬の使用前チェックリスト（東京消防庁・消費者庁の内容をもとに）
公式情報で確認できなかったこと
よくある質問（FAQ）
まとめ
参考にした公的情報（2026年10月22日確認）
1. 関連記事

この記事でわかること

一酸化炭素中毒の事故の傾向（月別・要因別）
換気・点検・使用方法の基本
屋内で使ってはいけない器具
石油ストーブ等の使用前チェック
CO警報器の位置づけと、確認できなかった点

事故の傾向（東京消防庁）

東京消防庁の「住宅で起きる一酸化炭素中毒事故に注意！」には、令和2年から令和6年までの過去5年間のデータが、次のように書かれています。

項目	内容
件数	住宅・共同住宅で、30件の一酸化炭素中毒事故が発生（発生件数よりも多くの人が救急搬送されている。複数の人が受傷することが多いため）
月別	1月が8件と最も多く、次いで12月が6件
発生要因別	七輪・火鉢や囲炉裏などの炭を使うもの、調理器具、暖房器具が多い
程度	救急搬送された人のうち、約半数以上が、入院を要する中等症以上と診断されている

（東京都のうち稲城市、島しょ地区を除く地域のデータ。自損を除く。）

事故事例（東京消防庁）

火鉢で暖をとっていたところ、意識がもうろうとしているのを家族が発見した（70代・重症）
七輪と木炭で料理していたところ、気分が悪くなり倒れた。同じ室内にいた娘も具合が悪くなった（80代・重篤、50代・重症）
石油ファンヒーター付近で2時間近く作業していると、頭痛を発症し、母親が救急要請した（20代・重症）

事故防止のポイント（東京消防庁）

十分な換気を行う

十分な換気により、室内の一酸化炭素濃度が下がる。火気設備・器具を使うときは、換気扇を使う、定期的に窓を開けるなどして、換気を十分に行う
火気設備・器具を使用中に、少しでも異常を感じたら、使用を中止するとともに、十分な換気を行う

定期的な点検と清掃を行う

不完全燃焼が起こると一酸化炭素が発生するため、火気設備・器具の定期的な点検と清掃を行う

使用方法を守る

発動発電機やバーベキュー用こんろなど、屋外での使用が想定されている火気器具等は、屋内では使用しない

その他

一酸化炭素は、無色・無臭のため、とても気づきにくい。一酸化炭素を感知する警報器を設置することも、早期発見に有効

どれくらい危険なのか（東京消防庁の検証）

東京消防庁の技術資料「一酸化炭素中毒事故に関する検証」には、次のように書かれています。

近年の住宅の高気密化により、居室内で七輪などの燃焼機器を使用した場合に、一酸化炭素中毒が発生する事案が散見される
東日本大震災後には、暖房や照明用電源として、密閉された居室内で七輪や発動発電機を使用したことによる、一酸化炭素中毒事故が発生した
実験では、密閉された6畳程度の居室内で、七輪や発動発電機を使用した場合、35分から50分で、一酸化炭素濃度が、「3〜4時間吸入すると意識障害が起こる濃度」である700ppmに達した
大気中の一酸化炭素濃度が700〜1,000ppm（吸入時間3〜4時間）になると、頻脈、呼吸数の増加、やがて意識障害を起こす
建築物衛生法では、居室内の一酸化炭素が10ppm以下となるよう、居室の空気を浄化することが定められている（厚生労働省令で定める特別の事情がある建築物を除く）

つまり、停電時の暖房や照明に、屋外用の器具を屋内で使うことは、特に危険です。停電時の備えは、関連記事「停電時に役立つスマートホームの備え」もご覧ください。

石油ストーブ等の使用前チェック（消費者庁・NITE）

消費者庁・NITEの「シーズン初めの石油ストーブ安全大作戦」（令和5年10月26日）には、次のように書かれています。

石油ストーブ・石油ファンヒーターの事故は、シーズン初めの毎年11月頃から多く発生している
2018年度から2022年度の5年間の事故は269件。調査が終了した233件のうち、原因別では、誤使用・不注意による事故が115件（49％）と最も多い
70歳以上の高齢者が被害者となる事故が131件。死亡事故47件のうち、31件を占める

使用前の5つのチェックポイント（消費者庁・NITE）

ほこりがたまっていれば、取り除く
対震自動消火装置が正しく作動することを確認する。石油ストーブの場合は、燃焼筒が正しく取り付けられていることを確認する
燃料は、新しい灯油を使い、昨シーズンの灯油は使わない。ガソリンの誤給油を防ぐための対策を徹底する
カートリッジタンクの給油口蓋が確実に閉まっていること、漏れがないことを確認する
機器と、周囲の壁や可燃物との、十分な距離が確保できていることを確認する

長年使い慣れていても、今一度、正しい使い方を確認する。家族や周囲の方は、機器の状態と使い方の確認など、見守りをと書かれています。

CO警報器の位置づけ

東京消防庁のページには、一酸化炭素を感知する警報器を設置することも、早期発見に有効と書かれています。消防庁の住宅用火災警報器のQ＆Aには、代表的な機器の例として、「煙式＋ガス漏れ＋CO」の感知方式を持つ、家庭用電源（AC100V）で動くタイプが掲載されていることが確認できます。

一方で、次の点は、今回確認した公的資料には、書かれていませんでした。

CO警報器の選び方（単独のものか、火災警報器との複合のものか）
設置する場所・高さ
電池や本体の寿命（有効期限）
警報が鳴ったときの対応の詳細（体調に異常を感じたら、使用を中止して換気することは、東京消防庁のページに書かれています）

製品の取扱説明書に従い、購入時に、設置場所や有効期限を確認してください。

スマートホームの視点（筆者の整理）

公的資料には、スマートフォンへの通知などの付加機能についての記述は、ありませんでした。以下は、筆者の整理です。

CO警報器の通知機能は、補助として考える：本体の警報音に代わるものではありません。
暖房の使い方を見直す：暖房の使い方は、関連記事「冬の暖房をスマート制御｜室温20℃の目安と電気代の考え方」もご覧ください。
換気のタイミングを決めておく：窓を開ける、換気扇を回すなど、使用中の換気を、習慣にします。

冬の使用前チェックリスト（東京消防庁・消費者庁の内容をもとに）

暖房器具・ガス器具の点検と清掃をした
使用中に、定期的に窓を開ける、または換気扇を使う習慣にした
屋外用の器具（発動発電機・バーベキュー用こんろなど）を、屋内で使わない
石油ストーブ等は、使用前の5つのチェックを行った
高齢の家族の暖房器具の使い方を、一緒に確認した
警報器（CO警報器・火災警報器）の作動を確認した（取扱説明書に従う）

公式情報で確認できなかったこと

CO警報器の選び方・設置位置・有効期限
都道府県・全国の、最新の事故件数（東京消防庁の管轄のデータのみ確認）
スマートフォン通知付きの機器についての、公的な評価
各種の暖房器具（電気暖房を含む）ごとの、一酸化炭素の発生の有無の詳細（東京消防庁のページには、炭を使うもの、調理器具、暖房器具が多いとのみ書かれています）