
※イメージ画像です(AIにより生成)
結論から言うと、ガス併用住宅からオール電化にリフォームする場合の工事費用は、エコキュートやIHクッキングヒーターの導入費用を合わせて数十万円〜百数十万円程度が一つの目安とされ、住宅の状況や設備のグレードによって大きく変動します。国や自治体によっては、省エネ設備の導入に対する補助金制度が用意されている場合があり、うまく活用することで初期費用の負担を大きく軽減できる可能性があります。導入を検討する際は、複数の業者から見積もりを取り、利用できる補助金制度も含めてじっくり総合的に比較検討することが大切です。焦って一社だけですぐに決めてしまうと、あとから「もっと安くできたのに」と後悔するケースも少なくありません。
この記事でわかること
- オール電化への切り替えにかかる工事費用の目安
- 主な設備ごとの詳しい費用内訳
- 利用できる可能性のある補助金制度
- 費用を抑えるための具体的なポイント
1. オール電化への切り替えにかかる工事費用の目安
ガス併用住宅からオール電化へリフォームする場合、エコキュート・IHクッキングヒーター・電気配線工事などをまとめて行うことが一般的で、総額でおおよそ80万円〜150万円程度が目安とされています。新築でオール電化を導入する場合は、ガス管の配管工事が不要になる分、リフォームよりもコストを抑えられるケースもあります。ただし、住宅の広さや既存の配線状況、選ぶ設備のグレードによって金額は大きく変動するため、必ず現地調査と見積もりを依頼したうえで判断することをおすすめします。特に築年数の古い住宅では、既存の電気配線が現在の消費電力に対応していない場合があり、想定外の追加工事が必要になることも珍しくありません。事前の現地調査をしっかり行ってもらうことで、契約後の想定外の追加費用を防ぎやすくなります。
2. 主な設備ごとの費用内訳
- エコキュート: 本体価格と設置工事費を合わせて、一般的な容量のもので60万円〜100万円程度が目安です。タンク容量が大きくなるほど費用も上がっていく傾向にあります
- IHクッキングヒーター: 本体価格と設置工事費を合わせて、10万円〜30万円程度が目安です。ビルトインタイプか据え置きタイプかによっても費用は大きく変わります
- 電気配線・分電盤の工事: 契約アンペアの引き上げに伴う配線工事が必要な場合、数万円〜十数万円程度の追加費用が別途発生することがあります
- ガス設備の撤去費用: 完全にガスを解約する場合、ガス管の閉栓工事費用があらためて別途発生することがあります
これらの費用は業者やエリアによって差があるため、複数社から見積もりをしっかり取ることで、より適正な価格を把握しやすくなります。
3. 利用できる可能性のある補助金制度
国や自治体では、省エネルギー設備の導入を促進するため、エコキュートや太陽光発電、蓄電池などを対象とした補助金制度を設けている場合があります。制度の内容や対象条件は年度によって変更されることが多いため、リフォームを検討し始めた段階で、お住まいの自治体のホームページや、経済産業省・環境省などの公式サイトで最新情報を確認することをおすすめします。また、補助金には申請期間や予算上限が設けられていることが多いため、早めの情報収集と申請準備が重要です。リフォーム業者の中には、補助金の申請サポートを行っているところもあるため、相談してみるとよいでしょう。国の制度と自治体独自の制度を併用できるケースもあり、両方を組み合わせることでより大きな負担軽減につながることもあります。制度は予算上限に達し次第終了することも多いため、検討を始めたらできるだけ早めに情報を集める姿勢が大切です。
4. 費用を抑えるためのポイント
- 複数の業者から相見積もりを取り、費用とサービス内容をじっくり比較する
- 利用できる補助金制度がないか、自治体や国の制度を確認する
- 設備のグレードを必要以上に上げすぎず、生活スタイルに合ったものを選ぶ
- リフォームのタイミングを、キャンペーンや繁忙期を避けて検討する
特に相見積もりは、同じ工事内容でも業者によって数十万円単位で差が出ることもあるため、手間を惜しまず複数社に依頼することをおすすめします。見積もりの内容をじっくり比較する際は、単に総額だけを見るのではなく、使用する設備のメーカー・型番・保証年数まで揃えたうえで比較することで、より公平な判断がしやすくなります。
まとめ
- オール電化への切り替え工事費用は、総額で80万円〜150万円程度が一つの目安
- エコキュート・IHクッキングヒーター・配線工事など、設備ごとに費用の内訳を把握しておくとよい
- 省エネ設備の導入補助金が利用できる場合があるため、最新情報の確認が重要
- 相見積もりや業者選びの工夫で、費用を抑えられる可能性がある
- ランニングコストも含めた長期的な視点で、設備選びを検討することが大切
よくある質問(FAQ)
Q. 補助金はどのくらいの金額が受け取れますか?
制度や年度によって大きく異なります。数万円程度のものから、数十万円規模のものまで幅があるため、最新の制度内容をきちんと確認することが重要です。
Q. 補助金の申請は自分で行う必要がありますか?
制度によっては施主自身が申請する場合と、施工業者が代理申請する場合があります。契約前に業者にしっかり確認しておくとスムーズです。
Q. リフォーム費用はローンを組むことができますか?
多くの金融機関でリフォームローンが用意されています。低金利のものもあるため、複数の金融機関を比較検討することをおすすめします。無理のない返済計画を立てることも大切なポイントです。
Q. 中古住宅を購入してすぐにオール電化にリフォームする場合の注意点は?
既存の電気配線の容量が対応しているか、事前に必ず確認が必要です。想定より低い容量のままだと、入居後にブレーカーが落ちやすくなることもあります。詳しくは別記事「オール電化の契約アンペアは何Aが目安?ブレーカーが落ちる原因と対策」も参考にしてください。
Q. マンションでもリフォーム費用の目安は同じですか?
設置スペースの制約があるため、戸建てとは異なる工事内容になる場合が多くあります。詳しくは別記事「マンションのオール電化、電気代と注意点」も参考にしてください。
Q. 補助金の対象になる設備とならない設備がありますか?
省エネ性能の高い設備が対象になることが一般的です。対象製品の型番リストが公開されている場合もあるため、契約前に必ず確認しましょう。
Q. リフォーム後、火災保険の見直しは必要ですか?
設備の変更により保険内容の見直しがあらためて必要になる場合があります。詳しくは別記事「オール電化と火災保険、保険料は変わる?」も参考にしてください。
Q. 見積もりを取る際、どんな点に注意すればいいですか?
工事内容の内訳が明確に記載されているか、追加費用が発生する可能性がないかを確認しましょう。曖昧な見積もりは後々のトラブルにつながることがあるため、不明点はその場で質問して解消しておくことが大切です。
Q. リフォーム工事にはどのくらいの期間がかかりますか?
工事内容によりますが、一般的には数日〜1週間程度が目安です。設備の在庫状況によっても変わるため、詳細は依頼する業者にご確認ください。
Q. 補助金の申請には確定申告が必要ですか?
制度によって異なります。一部の税制優遇制度では確定申告が必要な場合もあるため、不明な点は税理士や税務署に事前に相談することをおすすめします。
5. 信頼できる業者を選ぶポイント
リフォーム業者選びで失敗しないためには、価格の安さだけでなく、施工実績やアフターサービスの充実度も重視することが大切です。過去の施工事例を見せてもらったり、口コミサイトでの評判を確認したりすることで、より安心して依頼できる業者を見極めやすくなります。また、契約前に工事内容や保証期間について書面で明確にしてもらうことも、トラブルを防ぐうえで欠かせないポイントです。極端に安すぎる見積もりを提示された場合は、後から追加費用を請求されないか、内訳を細かく確認する慎重さも必要です。訪問販売や飛び込み営業による契約は、じっくり比較検討する時間が取りにくいため、できるだけ避けたほうが安心といえます。
6. 費用対効果を考えた設備選びの視点
初期費用を抑えることばかりに目を向けると、かえって長期的な光熱費がかさんでしまうこともあります。省エネ性能の高い設備は初期費用がやや高くなる傾向がありますが、長期的に見れば電気代の削減効果によって元が取れるケースも少なくありません。導入前には、初期費用だけでなく、ランニングコストも含めたトータルの費用対効果で判断する視点を持つことをおすすめします。例えばエコキュートは、省エネ性能の高いモデルほど本体価格が高い傾向にありますが、年間の電気代を比較すると数年で差額を回収できるケースもあるため、目先の価格だけで判断せず、長期的な視点で検討することが大切です。
7. リフォームのタイミングを見極める
給湯器やコンロの寿命が近づいているタイミングで、まとめてオール電化へのリフォームを検討するというのも一つの賢い方法です。故障してから慌てて工事を依頼すると、業者選びに十分な時間をかけられず、比較検討が不十分なまま契約してしまうリスクがあります。日頃から設備の使用年数を意識し、余裕を持ったタイミングでリフォーム計画を立てておくことをおすすめします。給湯器の寿命は一般的に10年前後とされているため、設置から年数が経っている場合は、そろそろリフォームを検討する目安として意識しておくとよいでしょう。
※本記事の内容はあくまで執筆時点の一般的な情報です。最新の費用・補助金制度は各自治体・施工業者にご確認ください。

